ブラックな中小企業のあるある7選!ブラック企業なら転職すること

「なぜうちの会社はこんなにもブラックなんだろうか」
「ブラック企業で辛くて転職したのにここもブラック…」
「中小企業はブラック企業しかないのか」

など、こんな悩みを持った中小企業勤務の方も多いのではないでしょうか。

もしくは、転職を考えているけど、中小企業はブラック企業ばかりというイメージを持っていて心配をしている方もいるでしょう。

確かに大企業と比べて中小企業は経営が安定していないという点やコンプライアンス違反をしてもダメージが少ないため、ブラック企業になりやすいです。

しかし、中小企業はブラック企業ばかりではなく、ホワイト企業も存在しています。

この記事では中小企業にブラック企業が多い理由をご紹介します。ブラック企業になる理由を理解し、次の行動につなげていきましょう!

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中小企業はブラック企業ばかりなのか

中小企業と言えば、ブラック企業ばかりというイメージがありますが、なぜそのようなイメージがついてしまったのでしょうか。

国内に存在している企業の99.6%が中小企業という現状

中小企業白書によると日本国内に存在している会社の99.%が中小企業と言われています。

つまり日本にあるほとんどの企業が中小企業ということになります。もし中小企業がすべてブラックであれば、大企業に勤めている方と公務員以外はすべてブラック企業に勤めているということになります。さらに大企業の中にもブラック企業はありますので、会社勤めをしている方のほとんどがブラック企業勤めになります。

中小企業のすべてがブラック企業というわけではありませんが、良い評判よりも悪い評判が話題になりやすいため、ブラック企業はメディアに取り上げられやすくなるのです。

このような理由から「中小企業はブラック」というイメージが付いてしまうのです。

一般的な水準の企業でもブラック認定されることがある

一般的な水準である企業でもブラック的な要素があることでブラック企業に認定されてしまう場合があります。これによってまともな企業なのにも関わらずブラック企業だという噂によって人材が入ってこなくなり、業務拡大や企業の規模拡大ができなくなってしまうという弊害も生まれています。

口コミや評判でブラック企業というイメージがつく

ブラック企業かどうか調べるときにYahoo!やGoogleで検索するという方がほとんどではないでしょうか。

社名を検索してみると、検索ワードとして
「社名 ブラック」
「社名 評判」
「社名 2ちゃん」
などと出てきます。

このキーワードで調べてみると、その企業の悪い口コミや評判が目立ち、これにより入ろうか迷って調べた企業がブラック企業だということがわかったという結論になり、面接をやめるというケースが多いです。

ただし、このようなキーワードで表示されるページに悪い評判を描いている方はその企業に合っていなかっただけだという可能性が非常に高いです。つまり、その企業に対して批判的な人たちの意見が集まったものということになります。

さらに、検索する法もブラックかどうかという想いから検索をしますが、これは企業のブラックな部分を探しているということになります。

転職するならなるべく失敗したくありませんから、無意識のうちに企業のあら探しをしているのです。

ブラック企業の多い理由7選

では中小企業にブラック企業が多い理由はなぜなのでしょうか。先ほど見たように国内にある企業のほとんどが中小企業ですので、中小企業にブラック企業が多いというのはある意味当たり前のことなのですが、ブラック企業になってしまうのにはどのような理由があるのでしょうか。

ブラックであっても信用問題に直結しない

中小企業の場合、ブラックであっても信用問題に直結しないという理由が挙げられます。大企業の場合、労働基準法を違反したなどのコンプライアンス違反があればかなりその大企業は不利益を被ります。

メディアにも大きく取り上げられ、批判を浴び、下手をしたら企業自体の存続が危ぶまれるほど大きな悪影響を及ぼすこともあり、社長が辞任するケースもあります。

しかし、中小企業の場合、世間にあまり名前も知られていませんので、批判されることもなく、メディアで取り上げても大企業ほどの批判は浴びないため、経営にあまり影響しないのです。

法律違反をすればもちろん罰せられますが、その罰則は軽度であることがほとんどなのも理由として挙げられます。

労働基準法を理解してない

経営者になるために必要な資格というものがなく、誰にでも簡単に経営者になれます。あの大手ファッション通販サイトの「zozotown」の前澤友作氏(@yousuck2020)も高卒で何も資格を持っていませんが、大企業にまでになりました。

誰にでもなれるということは、自主的に労働基準法について勉強しない限り理解することはできませんので、よく法律について知らないまま経営をしている人も少なくありません。

大企業であれば、専門部署がありますので問題ありませんが、中小企業の場合、経営者が管理することになりますので、経営者が労働基準法を知らないと致命的です。

昔は怒鳴られて育っていくものだ、日が変わってまでがむしゃらに仕事をするのが当たり前だったという間違った考え方のままになり、ブラック企業となってしまうのです。

経営状態に余裕はなし

大企業に比べて中小企業は経営状態が安定せず厳しい状態である企業が多いのもブラック企業になる理由の1つです。

経営が厳しいため、人手が足りないからと新しい人材を雇いたくても雇うほどのお金がないため、従業員に残業させて対応します。その残業に支払われるべき残業代も支払う余裕がないため、サービス残業になってしまう。このようになっている中小企業は後を絶ちません。

大企業であれば経営状態が安定していますので、人手が足りなくても新しい人を入れればいいということになりますが、中小企業は経営状態が不安定ですので、在籍している従業員に足りない分を補ってもらおうということになるのです。

もちろん残業代を払わないことは労働基準法違法になりますので、この辺も労働基準法を理解していないから行ってしまうと言えるでしょう。

所詮は大手の下請けである

製造業の中小企業だと、大手企業の下請けであることがほとんどです。そして大企業から受けた下請けの仕事が社員を苦しめることも多いです。

下請けの仕事は金額が大きいため、受注することができれば、中小企業にとっては大きな収入源になります。しかし、そのような仕事は納期を守ったり、品質管理が厳しいという面もあるため、社員を酷使してしまうケースも多々あります。

発注する会社の生産計画によって仕事量が変わってくるため、時期によっては暇で雑用ばかりになったり、残業が続いて帰りが遅くなる日が続くという例もあります。

本当であれば社員を酷使したくはないはずですが、しょせんは下請け会社で、大企業から発注を得られないと、企業存続もままならなくなってしまいますので、発注元の企業の要望などはできるだけ応えてしまうのです。

トップダウン経営による弊害

中小企業はトップダウン経営であることがほとんどです。社長や役員など組織の上層部が意思決定をして、下部組織に指示して実行させるという管理方式のことを言いますが、このトップダウン経営にも弊害があります。

社長の意見がコロコロ変わる

社員にとって社長の一言は非常に重いです。それを知ってるのか知らないのかはわかりませんが、意見がコロコロ変わってしまい、それに従業員が振り回されて、結果として長時間労働になってしまうことがよくあります。

まともな経営者であれば、自分の発言がいかに重いのかをしっかり認識し、社員に働きやすい環境を提供することを考え身勝手なことはしないはずです。しかし、会社は自分のもの、会社では自分の意見は絶対だと考える経営者は従業員のことを無視して好き放題やってしまうことが多いです。

精神論を重視する

ブラック企業の経営者は精神論を重視する面があります。

例えば、ブラックな中小企業で、

  • ただ体力的に辛いだけの訓練がある
  • 朝礼で大声で社訓を読ませる

などの行為もよくあります。

経営者が精神論や根性論についてよく話をするような会社は、社員に重労働を敷くのが当たり前になっていることがあります。

どんなに仕事量が多くても、社員に疑問を持たせないように精神論や根性論を説いたり、壮大なビジョンでやる気を持たせることもブラック企業ではよくあります。

やりがいさえあれば頑張れる、仕事は気合で乗り切れるなどと社員のための労働環境や仕事のやり方などは二の次でなんでもかんでも精神論で片付けようとするところがあります。

精神面でなんでもこなすのは不可能に近いですし、違法行為を精神論で正当化しようとするのは非常におかしいことなのですが、中小企業のブラック企業ではよく行われている行為です。

ただ、この精神論などはブラック企業の研修から行われることが多く、それに洗脳されてしまうとブラック企業だと気付かず働き続ける社員もいます。

尋常ではない長時間労働

仕事は引き受けてこなせばこなすほど利益がでますので、会社からしたら仕事をできるだけたくさんこなしたいと思うのは当然です。しかし、社員の能力や人員数を考慮して仕事を引き受ける必要があります。

しかし、会社は存続させるために利益をしがちで、マンパワーを大きく超えるような仕事を引き受けて、社員に過重労働を強いることが多いです。その仕事は1件ではなく、受けられる仕事を全て引き受けてしまうことが多いです。

「中小事業の残業実態」に関する調査というエンジャパンが行った調査によると、残業の理由として以下のような理由が挙げられました。

  • 取引先からの要望
  • 仕事量が多い
  • 人手不足
  • 時期的な業務

など。

会社の規模が少なければ、中小企業は残業を行うのは致し方ないことだと言えますが、ブラック企業の場合、極端に仕事量が増える傾向があります。

実際、平成28年4月に行った厚生労働省の調査によると、長時間労働の疑いがある約1万の事業所に対して指導したところ、違法な長時間労働を行っていた職場が405を超えたことを公表しています。社名は公表していませんが、中小企業が大きな割合を占めていると言われています。

パワハラやセクハラが常態化

ブラックな中小企業の経営者は意識が昔のままであることも多く、パワハラやセクハラが常態化しているケースもよくあります。
厚生労働省はパワハラを6つに分類していますが、経営者にそのような意識がなくても会社内でパワハラやセクハラが行われている場合には、しっかり身を守りましょう。

厚生労働省が定めるパワハラの類型について

1. 身体的な攻撃:蹴ったり、殴ったり、体に危害を加えるパワハラ
2. 精神的な攻撃:侮辱、暴言など精神的な攻撃を加えるパワハラ
3. 人間関係からの切り離し:仲間外れや無視など個人を疎外するパワハラ
4. 過大な要求:遂行不可能な業務を押し付けるパワハラ
5. 過小な要求:本来の仕事を取り上げるパワハラ
6. 個の侵害:本来の仕事を取り上げるパワハラ

引用元:https://www.no-pawahara.mhlw.go.jp/foundation/pawahara-six-types/

低賃金、未払い

大企業と比べて中小企業は給与水準が低くなる傾向がありますが、ブラック企業の場合はさらに低い給与から天引きされたり、残業の未払いがあるなどのケースが多いです。

経営が厳しくて給料をカットするケースも多い

経営が厳しく、会社の利益を一番に考えるブラック企業はコストを削減するために、社員の給料を支払わない場合があります。

例えば、

  • 給料の一部もしくは全部を未払いにする
  • 最低賃金以下の給料だけしか支払わない
  • 残業代を支払わない、もしくはごまかす

などです。

会社の経営が厳しくても社員の給料や残業代の未払いは違法となります。大企業の場合、このようなことをしたらメディアに公になりやすいですので、することはほぼありませんが、中小企業の場合ほとんど会社に影響がないため、よく見られます。

そもそも給料体系がおかしいことも…

中小企業は仕事量に波があることも多いですので、毎月の給料を均一化して、なるべく少なくなるようにしようとします。そのため、基本給に残業代を含め、残業時間が長くなっても残業代を支払わないとすることもよくあります。

このような基本給に残業代を含むことをみなし残業代(固定残業代)と呼びます。

みなし残業代が含められていても、決められた残業時間を超えたら残業代が出るというものであれば問題ありませんが、ブラック企業の場合、みなし残業代以上の残業代が出ないことも多いです。

転職エージェントと使って転職するメリット

「会社に行くのはだるい」
「仕事は嫌いなんだよね」
⇒「もっと楽で高給な仕事ないかな…」

このような幼稚な理由で転職する行動は問題外だと思います。

しかし、
「成果を出しているのに評価されない」
「パワハラやセクハラにうんざり」
「7連勤、8連勤のブラック企業」
「サービス残業のオンパレード」
「今の会社には将来性を感じられない」
「キャリアアップする」
「年収アップできる能力はある」
このような悩みを持ってる人は転職をすればいいと思うんですよね。

人生は長いのですし、ダメな会社で長く働いていても意味はありません。薄給激務に苦しんだ挙句、心身崩壊してる人は多いですよね。

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